株式会社スパイスボックス（本社：東京都港区、代表取締役社長 田村栄治）は、このたびSNS上で商品・サービスが話題になっている要因を、SNSのビッグデータから導き出し、自社のマーケティングに活かすサービス「話題化要因調査」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

・話題化要因調査の開発背景

SNS上で特定の商品やサービスが話題化することで一気に認知が広がることは、現在一般的になりつつあります。SNS上での話題化はUGCの増加や購買に繋がることも多いため、「SNS上で商品を話題化するためにはどうしたらいいのか」という悩みを抱えるクライアントも最近増えてきました。そこで、SNSのビッグデータを元に、話題化している投稿の内容を分析することで、話題化の要因を把握し、自社の情報発信に活用していくために本調査を開発しました。

・調査概要

当社の分析から、SNSで話題化される投稿には以下の3つの要素が共通項として含まれており、この要因を具体的に掴むことが重要と考えています。

「商品の要素」×「投稿の要素」×「発信者の要素」

商品の要素：ユーザーニーズに沿った製品USP

投稿の要素：USPが伝わりやすくプラットフォームで受け入れられやすい投稿

発信者の要素：フォロワー数やファンからの支持、発信者の投稿傾向

話題化要因調査では、商材ごとに話題化されやすい「商品の要素」と「投稿の要素」そしてその「発信者の要素」を実際に話題化している投稿から分析し明らかにすることで、再現性を持って商品が話題化を生む要因を捉え、自社商品・ブランドのマーケティング施策へ活かすことが可能です。

・調査手法

各SNSにて一定以上のエンゲージメントを獲得した投稿から、話題化されやすい商品の要素と投稿の要素を定量的に分析。価値観、インサイトなどを有したものをカテゴライズすることで、プラットフォームごとに話題化されやすい切り口やコンテンツフォーマットを知ることができます。

＜調査のステップ＞

①商材・カテゴリ関連の話題化事例発見のために、調査対象のキーワードを策定

②対象キーワードを含んだ投稿データでSNS上で反響のあったデータを抽出

③抽出したデータを定量・定性でカテゴライズ～分析し「話題化要因」を発見

④クライアント商材・ブランドに適した話題化要因を「ユーザーインサイト」「エンゲージメントボリューム」「投稿数」などで傾向分類しレポート

対象プラットフォーム：X（旧Twitter）、Instagram

・話題化要因調査を実施した施策結果

話題化要因調査を実施したインフルエンサー施策において、調査を実施していない場合のインフルエンサー施策と比較して、以下のような結果が表れています。（投稿プラットフォーム：Instagram）

※美容系ブランドの実施例

・本調査サービスを通して実現できること

 ①インフルエンサー施策で自社商品・ブランドの話題化を狙える

話題化要因調査を用いて、インフルエンサー施策のプランニングをアップデートすることができます。「商品の要素」×「投稿の要素」×「発信者の要素」を踏まえて、インフルエンサーへのオリエンテーションから改善することで、インフルエンサー施策をより効果的にすることができます。

②SNSアカウントの新規立ち上げから運用、投稿企画の改善まで可能

エンゲージメントを得ている要素やワードは、各SNSプラットフォームごとに異なる場合もあるため、それぞれのSNSで話題化されやすい特徴を掴めることも本サービスの特徴です。話題化された投稿につけられているハッシュタグの把握も可能なため、どのSNSでも投稿を話題化させやすくなります。

スパイスボックスでは調査の結果を元にしたアカウントの戦略設計からクリエイティブ制作、運用代行までの実績も数多く行ってまいりました。話題化要因調査を踏まえた投稿企画も用いて、SNSアカウントのコンセプト設計から投稿コンテンツ企画・制作、運用代行、キャンペーン、広告配信まで一気通貫してご支援可能です。具体的な内容に関してはお問い合わせご確認ください。

③SNS上で話題化しやすい商品開発

調査で見つけた「話題化した投稿」に見られる共通項を自社商材にも活かすことで、SNS上で話題化しやすい商品開発に活かすことができます。

・話題化要因調査に関するお問い合わせ先

株式会社スパイスボックス ビジネスプロデュース局 折笠
mayu-orikasa@spicebox.co.jp

・株式会社スパイスボックスについて

 企業やブランドへの好意、共感醸成を支援する、コミュニケーション・カンパニー。2003年、日本初のデジタルエージェンシーとして創業。さまざまな企業のブランディング支援を手掛けています。スマートフォン、ソーシャルメディアが一般化して以降は、“生活者”に共感を呼ぶ「エンゲージメントコミュニケーション」施策の設計、提供を強みとし、様々なクリエイターやアナリストと共に、調査からコンテンツ企画、制作、発信までを一気通貫でサポートいたします。